法曹のための
オンラインカウンセリング

           

最近、眠れていますか?休日に外出できていますか?食事はちゃんと摂れていますか?

メンタル不調になりたくない方・メンタルの調子を良くしたい方をAmiは全力でサポートします。

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Amiが提供する価値

Amiが「法曹のため」のオンラインカウンセリングを提供するのは、「法曹のメンタルヘルスを改善したい」という強い思いからです。先輩弁護士から手を差し伸べてもらったことでメンタル不調に陥る前に持ち直すことができたという代表の三浦の実体験を基に、同じようにメンタル不調に陥りかけている・陥った方には外からのサポートが必須であると考え、オンラインカウンセリングを提供しています。

       
               

「法曹」のためのメンタルケア

               

Amiは日弁連や各弁護士会、大学同窓会等で弁護士や裁判官、検察官、事務員向けのメンタルヘルスの講演を行っている日本でも数少ない団体です。弁護士がメンタルの専門家である公認心理師と協力して、法曹のメンタルヘルス改善に全力で取り組んでおります。

               

厳格な守秘義務のあるメンタルケア

               

相談されるお悩みは同じ職場の人や依頼者に絶対に知られたくない内容もあります。皆様が安心できるようにAmiは相談内容を厳格に管理しております。なお、カウンセラー全員が公認心理師法第41条に基づく守秘義務を負っています。

               

法曹の事情・根拠に基づいたメンタルケア

               

弁護士である代表が弁護士や裁判官、検察官、事務員などの法曹業界の皆様にインタビューを行い、常に最新の法曹業界の事情を追うように努めております。担当者は最新の法曹事情を背景に、心理学上の根拠や理論に基づき、相談者の個別的事情に合わせた効果的なメンタルケアを提供します。

               

法曹業界に精通した専門家がメンタルケア

               

メンタルケアを行う専門家は弁護士等と一緒に仕事をした経験や法曹向けのメンタルヘルスケアの講演会をした経験があり、法曹に特化したメンタルケアを行うことができます。また、国家資格を有する公認心理師(臨床心理士等の資格も保有。)のうち、6年以上の実務経験を有する者のみがサービスを提供いたします。

ご利用の流れ

よくある質問

どんな悩みを相談できますか?
           
眠れないといった体調のお悩み、業務上のお悩み、家族関係等のプライベートのお悩みまで、全てご相談いただけます。もしどのような内容が相談できるかご不安の方は、予約時に一言ご記載ください。具体的な相談例は、相談事例の紹介をご覧ください。
           
カウンセリングはメンタル不調に効果がありますか?
           
カウンセリングの効果は数々の実証研究で確認されています。例えば、うつに関しては、いくつかの異なる技法のカウンセリングの効果が示されていますが、とくに認知行動療法については、明確な効果が示されています。約50もの厳密な研究を通して、認知療法が症状の改善に寄与し、再発の予防にも寄与することが確認されています(出典:厚生労働省「Q5:カウンセリング効果の実際は?」『こころの耳』)
           
カウンセリングの効果は何ですか?
           
複数の効果が段階的・並列的に生じます。第1段階は、「誰かにわかってもらえた」「自分が抱えていたことを話せてすっきりした」という経験やカウンセラーとの信頼関係の中で、今自分が直面している問題に取り組む意欲が出ることです。第2段階は、カウンセラーに話すことにより、自分を客観視できるようになり、自分の抱えていた気持ちや病気に陥った自分自身の考え方や行動パターンや環境要因などに気が付くことができることです。第3段階は、考え方や行動パターンを変えていく際には、カウンセラーからのアドバイスや介入も行われ、最終的に、今回の体験をどのようにとらえ、今後自分がどう働いていったらよいのか、どう生きていったらよいのか、ストレスにどのように対処していったらよいのか、自分をどうマネジメントしていくかということを習得できることです。(出典:厚生労働省「Q5:カウンセリング効果の実際は?」『こころの耳』)
予約時間や利用時間はどうですか?
           
申し込みは24時間インターネットでいつでも受けて付けております。ご利用は、月曜日~土曜日まで夜遅くのご利用も可能です。また、Zoomによるオンラインでのサービス提供となりますので、ご自宅や法律事務所の会議室などご都合の良い場所でご利用いただけます。
           
弁護士・裁判官・検察官以外の利用は可能ですか?
           
どなたでもご利用いただけます。弁護士、検察官、裁判官だけでなく、法律事務所事務員、書記官、修習生、司法試験・予備試験受験生等の法曹関係者の幅広い支援を行う体制を整えています。

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